長引くコロナショック!柔軟な対応と変革の必要性…有意義な自粛生活を過ごそう!

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う長引く自粛生活。

「自粛疲れ」

という言葉も、ちらほら聞こえるようになってきました。

しかし、これ以上、感染者・死者を増やさないためにも、ひとりひとりの個人が、社会全体を意識した行動をしないといけない重要な時期でもあります。

コロナ感染予防が最重要なのは言うまでもありません。

他方、

・需要減・仕事がなくなることによる経済破綻
・長引く休校による子ども達の教育破綻

は目の前に迫ってきています。

ただ「ピンチをチャンスに変える」という言葉もあります。

今回の教訓を活かし、変革への柔軟な対応、前向き有意義な自粛生活を過ごすことも重要だと思っています。

今回はこの点について見ていきたいと思います。

ビジネス現場における柔軟な変革

私はフリーランスなので、収入は複線化しています。

メイン事業であるコンサルティング業による収入が減少しても、他のサブ事業による収入で補うことができます。

ここでいうサブ事業は、不動産投資であったり、金融投資であったり、広告収入であったり、メイン事業とは全くの別物です。

ただ、私一人で複数の事業を展開するのには限界があります。

このため、できるだけ、サブ事業は不労収入となるような仕組み作りを心がけています。(どこにも出かける必要がないものばかりです。)

コロナショックに関わらず、いわゆる有事のためのリスクヘッジです。

これは、フリーランスでなくとも、会社員でも同様です。

人生100年・副業解禁時代が叫ばれる中、会社員を続けながら、自分で稼ぐ力をつけておき、収入を複線化しておくことは、本当に重要です。

ブログを書くだけでも広告収入を得ることができるわけですから、やらない理由を考える時間があったら、今日からアクションを起こしたほうが早いと思います。

もう少し視点を広げてみましょう。

今回のコロナショックのようなケースを考えた場合、自粛が前提となるため、最低限のオンライン化・ICT化は避けられないと思います。

オンライン(パソコン・スマホなど)で複数人の打ち合わせやチャットができるツールであるSkypeZOOMなどは最大限活用する必要があると思います。

いわゆる在宅勤務(テレワーク)の推進です。

実際、テレワークにも問題はあります。

これらの問題も、いずれは知恵を使うことで、時代と時間が解決してくれることでしょう。

そして、どうしても、テレワークができない職業の人もいると思います。

こういった人達も、時差出勤、シフト制、ドローン・IoT・AI・RPAの活用など、まだまだ改革の余地はあると思います。(ドローン配送、遠隔治療、オンラインXXなど)

大企業の中期経営計画を見ると、次のような経営目標をよく見かけます。

「変化への柔軟な対応」

ただ、いざこのような事態になると、きちんと機能している会社は非常に少ないと感じています。

実際、緊急事態の現在でも、電車通勤している人はたくさんいるのですから。

地震、台風、豪雨、疫病…

今こそ、ビジネスモデルそのものを変革すべきタイミングにきているのではないでしょうか。

教育現場における柔軟な変革

ビジネス現場に比べて、こちらはもっと遅れているように見えますし、深刻ですね。

しかも、相手は繊細な子どもです。

自粛してステイホームと言われても、教育上、それはいいことなのでしょうか。

もちろん、コロナ対策(自粛)が最優先です。

しかし、最低限のコミュニケーション運動勉強はしておかないと、子どもの成長に問題がでてきます。

このため、各自治体では、学校現場のICT化を急速に進めています。(がんばっています。)

ただ、1人1台のタブレット端末はおろか、セキュリティなどのガイドラインも整備されていない状況です。

タブレット端末は配布できて、Youtubeの設定はできたとしても、双方向・複線の動画配信に耐えうるWifi環境やルータの整備(ようはネットワーク)はいかがでしょう。

まだまだ、先は遠いように思えてきます。

ビジネス現場では、好みはあれども、オンライン飲み会というものが流行ってくると思います。(既にやっているところもあります。)

しかし、学校の現場でのオンライン運動会オンライン文化祭はどうでしょう。

オンライン定期テスト、オンライン内申、オンライン遠足、オンライン受験…。

これはさすがに難しいですよね。

夏場の猛暑対策とも併せて、問題山積みです。

この自粛期間中、教育現場に携わる人たちは、このような現場の改革をじっくりと考えていただきたいと思います。

子ども達には可能な限り、オンラインでの勉強、自宅前での適度な運動を心がけ、メンタル的に落ち込むことなく、元気に生活してほしいと思います。

そして、日本政府は、来年の東京五輪の準備(おそらく中止でしょうが…)よりも、日本国民全員の命や子どもの成長に関係のある、こちらのほうの対策に十分な予算をかけてもらいたいと思います。